今の収入ではどれくらいの不動産を買うのが妥当なのでしょう。
マイホームの購入を検討するとき住宅の価格というのはもっとも重要な条件のひとつになります。
住宅ローンを無理なく返済するために、慎重に検討したいものです。
自分の収入に見合った適切な予算額を考えるためのポイントをいくつか解説します。
不動産購入予算は年収から考える
不動産の予算を考えるとき、参考になるデータとして「年収倍率」があります。
「住宅購入価格が年収の何倍になっているか」を表す数値で、「住宅購入価格÷世帯収入」から導くことができます。
以前は一般的に住宅購入価格の約５倍と言われていました。
しかし、最近ではマイナス金利の影響で住宅ローンは軒並み低金利となっているため、以前のような指標は実情に合わなくなってきました。
住宅金融支援機構の調査によると、2019年にフラット35を利用した人の年収倍率は全国平均で7.1倍でした。
首都圏と郊外では多少の格差はあるものの、おおよそ5～7倍というのが現状のようです。
現在の年収から不動産の購入可能額を計算してみよう
上記で記した倍率は予算を検討するときのひとつの目安にはなりますが、実際にはさまざまな条件を考慮する必要があります。
住宅ローンの利用を検討している場合「買える金額」というのをまずは計算してみましょう。
「用意できる頭金＋借入可能額」から考えておおよその金額が決まります。
頭金を多く支払うと、その分ローン返済額は減るので毎月の支払い負担を軽減できます。
しかし、預金の大半を頭金に充ててしまうと、思わぬ出費があったときに困るので無理のない支払いをしましょう。
不動産の購入時には、税金や登記料などの諸費用がかかります。
不動産の種類によって変わりますが、物件価格の3～15％とされています。
諸費用なども考慮したうえで、頭金の額を検討すると良いですね。
返済比率から不動産購入予算を計算する
住宅ローンをいくら借りるかによって住宅の購入金額は左右されます。
そこでポイントとなってくるのが「返済比率」です。
返済比率とは「年収に占める年間返済額の割合」のこと。
住宅ローンの審査で金融機関がチェックするポイントのひとつです。
返済比率が基準を超えると返済負担が重くなり、返済が滞るリスクが高くなるので融資が受けられなかったり、借入額を減らされたりします。
住宅ローンの種類によって異なりますが、30～35％程度となっています。
「フラット35」はどの金融機関でも一律で以下のとおりです。
●400万円未満：30％
●400万円以上：35％
たとえば、年収400万円の場合は返済比率が30％が基準となり「400万円✕30％＝140万円」が年間返済額の上限ということです。
年間返済額には住宅ローン以外の借入も含まれるので注意が必要です。
