家の売却といってもさまざまな方法がありますが、もし川沿いにある家を売る場合はどうするべきなのでしょうか。
今回は川沿いに家がある場合、どのような方法で売却するといいのかを解説します。
また、川沿いの家にあるメリットや浸水被害についても触れているので、現在不動産を売ろうと検討している方は参考にしてみてください。
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川沿いにある家を売却する方法
川沿いにある家は、どのように売却するべきなのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。
ホームインスペクションをおこなう
ホームインスペクションとは、住宅診断と呼ばれている作業です。
住まいの専門知識を持っているホームインスペクターが、建物の劣化状態を専門的に診断する工程を指します。
ホームインスペクションをおこなえば、建物のコンディションが明確になり、どの部分をリフォームすべきなのか、その費用はどの程度なのかなどの情報を把握できます。
そのため、買い手がつきやすい建物になるようにメンテナンスをおこなうが可能となるのです。
一般的に川沿いにある家で危惧されるのが、浸水をはじめとする災害リスクです。
たとえ周辺地域の環境がよくても、浸水被害に耐えられない住まいだと、買い手が付かなくなるでしょう。
そこでホームインスペクションをおこなえば、建物に欠陥がないかを専門的に調べられます。
そのため、売却時には「劣化箇所を改修済みである」とアピールできるようになります。
地盤調査
地盤調査もホームインスペクション同様に、大切なポイントとなる作業です。
先述したように、買い手が心配なのは災害時に起こりうるリスクです。
そのため、土地の地盤調査をおこない、安全であると証明できれば、その点を売却時にアピールできます。
とくに川沿いの場合は、水分を含んで地盤が弱くなっているケースが少なからず見られるため、地盤調査で安全性を伝えるのは効果的でしょう。
ただし、地盤調査の結果によっては、十分な地盤強度がないことが発覚する場合もあります。
その際には改良工事をおこない、地盤を強化しておきましょう。
少しでも買い手が心配になる要素を排除すれば、売れやすい家になります。
更地にする
建物が古いと、たとえ立地が理想的でも買主が現れにくくなります。
築年数によっては、リフォームをせずに更地にしてからの売却を検討してみてください。
更地にすると、固定資産税の特別控除が受けられなくなるデメリットがあるものの、建物がある状態で売却するよりも売れやすくなる可能性があります。
また、固定資産税は1月1日時点で税額が決まるため、このタイミングで更地にしないように気を付けてください。
他にも、買主が見つかって契約をするまでは、建物を解体せずに残しておくという方法もあります。
この場合は、引き渡しまでに更地にしておけば問題ありません。
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川沿いの家を売却するメリット・デメリット
川沿いの家は、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。
風通しが良い
川沿いにある家は、一般的に風通しが良いといわれています。
これは、周囲に他の建物がなく、風を遮らないためです。
いつも心地よい風が入ってくるため、とくに夏は涼しく過ごせます。
比較的暑い気候の地域では、川沿いにある家が人気です。
エアコンや扇風機を利用しなくても、ある程度の暑さをしのげる家庭も少なくないため、光熱費削減効果も期待できます。
これは、風通しが良いだけではなく、川の水によって冷えた風が入りやすいためです。
ヒートアイランド現象のリスクが低く、真夏は快適に過ごせるでしょう。
また、周囲に建物がないため、日当たりが良いのも特徴です。
日光と風の自然エネルギーを感じながら、心地よく過ごせる空間になります。
虫が気になる場合も
川沿いは、虫が比較的多いという特徴があります。
とくに川近くに土手がある場合は、虫がより多くなるのがマイナスポイントとなるでしょう。
川沿いに虫が多くなるのは、豊かな草木が生えており、水が溜まる場所があることで生息しやすいからです。
普段は自然環境の中で生活している虫でも、川沿いに家があれば当然ながら侵入する可能性はあります。
日頃から虫が侵入しないよう徹底対策しないと、室内に小さな虫が大量発生するかもしれません。
また、虫だけではなくにおいが気になる場合もあります。
川や草むらなどにゴミを投棄してしまう方は、残念ながら少なくないです。
汚れが蓄積するとにおいが気になるようになり、そこに虫が発生するため、悪循環ともいえるでしょう。
地盤強度が弱い場合も
とくに大きなデメリットが、地盤強度が弱くなる点です。
川沿いにあるすべての家が当てはまるわけではありませんが、基本的に川沿いの地面は水を吸っているため、地盤が弱い傾向にあります。
そのため、万が一地震が発生した際にリスクが高いと判断されるのです。
実際に大きな地震が起こった際、川沿いのエリアを調べてみると、液状化現象が起こっているケースが度々見られます。
また、建物が斜めになってしまい、生活が難しい状況に陥る場合もあります。
日本ではいつ地震が起こるか分からないため、さまざまなリスクを考慮した結果、土地や建物の購入を断念する方も少なくないです。
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川沿いにある家の浸水被害について
川沿いにある家は、一般的に浸水被害に遭うリスクが高いと認識されていますが、実際にはどうなのでしょうか。
以下で詳しく見てみましょう。
瑕疵物件とみなされる
もし川沿いにある家が浸水被害に遭った場合、「瑕疵物件」として扱われてしまいます。
瑕疵とは一般的に訳あり物件と呼ばれているものです。
「建物や周辺環境などに問題がある」とされる物件なので、当然ながら売却価格にも少なからず影響を及ぼします。
浸水被害があった場合は、物理的瑕疵物件とみなされます。
この場合は土地の地盤が弱く、万が一の災害時には大きなリスクがあるとみなされるため、市場価値も低くなってしまうのです。
また、一般的に訳あり物件は売れにくいとされています。
とくに災害時にリスクがある物件は、比較的買い手が見つかりにくいのが現状です。
国内で地震が起こるリスクが高いとされているからこそ、物理的瑕疵物件の購入を避ける方が多いのは事実です。
相場に与える影響とは
過去に浸水被害に遭った物理的瑕疵物件は、家の相場が3割程度下がってしまいます。
なかには自分が想定していた相場よりも、低いと感じてしまう方もいるでしょう。
また、もし直接的な浸水被害に遭っていなくても、建物がある周辺地域が浸水していた場合も注意が必要です。
この場合はエリア全体の市場価値が下がってしまう場合があるため、売却価格が低くなります。
ただし、もし駅からアクセスしやすい場所にある、商業施設が多く栄えているなどの条件に当てはまる場合は、市場価値への影響は低いと考えられます。
このような条件に該当する物件は、一般的に買主から人気が高いためです。
さらに、先述したように地盤調査をおこなう方法で、相場額が下がらないよう対策する方法もあります。
地盤が弱い場合は工事をおこなう手段もあるので、可能な限り対策をおこなうのがおすすめです。
また、場合によっては家が建っている状態で売却するのではなく、更地渡しにするのを検討してみてください。
売買契約が成立してから更地にして売却するだけなので、方法はシンプルです。
土地だけを購入したい方にアプローチできるので、建物を売るよりも効果的な場合があります。
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まとめ
川沿いにある家を売却するためには、ホームインスペクションをおこなっておくのがおすすめです。
一般的に川沿いは風通しが良いものの、浸水被害のリスクがあると考えられるため、地盤調査や工事をおこなうなどの対策が必要です。
また、色々な不動産売却の手法があるため、不動産会社に相談しながら進めるのが良いでしょう。
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